【経済・企業経営】 vol.1242 CRM

Customer Relationship Managementの略

情報システムを応用し、企業が顧客と長期的な取引関係を築くための手法。

蓄積した顧客データベースを元に、商品の売買から保守サービス、問い合わせやクレームへの対応などまで、個客とのあらゆるやり取りを一貫して管理し、コミュニケーションに応用する。








---------------------------------------------------
おかげ様で 伝創社 は2013年8月に創立35周年を迎えました

【経済】 vol.1235 ３Dプリンター

3DCAD、3DCGデータを元に立体（3次元のオブジェクト）を造形するデバイスのこと。

コンピュータ上で作った3Dデータを設計図として、断面形状を積層していくことで立体物を作成する。

手法にはいくつかあり、液状の樹脂に紫外線などを照射し少しずつ硬化させていく、熱で融解した樹脂を少しずつ積み重ねていく、粉末の樹脂に接着剤を吹きつけていく、などの方法がある。



---------------------------------------------------
おかげ様で 伝創社 は2013年8月に創立35周年を迎えました

【経済】 vol.1234 復興財源

大災害や戦争等で損害を受けた国が復興するために必要とする財源のこと。

2011年3月以降の日本では、おもに東日本大震災から復興する為の財源のことを指す。
日本政府は7月29日に決定した復興基本方針において、2016年度末までの集中復興期間には19兆円程度の復興財源が必要と見込んでいる。






---------------------------------------------------
おかげ様で 伝創社 は2013年8月に創立35周年を迎えました

【経済】 vol.1233 日銀短観

わが国の景気動向を把握するために、全国約1万社の企業を対象に、3か月に1度実施される統計調査。

短観では、企業が自社の業況や経済環境の現状・先行きについてどうみているか、といった項目に加え、売上高や収益、設備投資額といった事業計画の実績・予測値など、企業活動全般にわたる項目について調査される。


---------------------------------------------------
おかげ様で 伝創社 は2013年8月に創立35周年を迎えました

【経済】 vol.1232 特別警報

現在の警報の発表基準をはるかに超える豪雨や大津波などが予想され、重大な災害の危険性が著しく高まっている場合、新たに「特別警報」を発表し、最大限の警戒を呼びかけるシステムが2013年9月からスタートした。






---------------------------------------------------
おかげ様で 伝創社 は2013年8月に創立35周年を迎えました

【経済・企業経営】 vol.1206 KPI

民間企業、学校、地方自治体などの組織や個人が一定の目標を達成するため、目標に向かってのプロセスが順調に進んでいるかどうかを点検するもっとも重要な指標。







---------------------------------------------------

伝創社 の実績紹介はこちらから

伝創社 へのお問合せはこちらから

【経済・企業経営】 vol.1191 三菱のマーク

三菱マークの由来は創業時の九十九商会が船旗号として採用した三角菱のマークが現在のスリーダイヤ・マークの原型。

これは岩崎家の家紋「三階菱」と土佐山内家の家紋「三ツ柏」の組合せに由来する。

後に社名を三菱と定める機縁ともなった。












伝創社へのお問合せはこちらから

【経済・企業経営】 vol.1190 三綱領＞立業貿易

三菱グループの三綱領のひとつ。

「全世界的、宇宙的視野に立脚した事業展開を図る」ことを表現する言葉。

小彌太社長はグローバルな視野に立つことの重要性についてこう述べた。

「…これまでわが三菱はさまざまな分野で英国や米国のパートナーと協力してきた。それが今や不幸にして敵と味方に引き裂かれてしまったが、彼らの身辺と権益を守ることは日本人の情義であり責務である。…いずれの日にか再び彼らと協力しあって世界の平和や人類の福祉に貢献するときが来るだろう」
（1941（昭和16）年、三菱協議会におけるスピーチ）



引用元：三菱グループサイト







伝創社へのお問合せはこちらから

【経済・企業経営】 vol.1189 三綱領＞処事光明

三菱グループの三綱領のひとつ。

公明正大で品格のある行動を旨とし、活動の公開性、透明性を堅持する。

事業経営においては公明正大であることを心がけるよう小彌太社長は一貫して説いてきた。

「…競争に熱中し、数字を上げるために、手段や方法を選ばないというようなことが…あってはならない。…われわれは常に社会正義とは何かということを念頭において行動しなければならない。不正には正義を、権謀には正直をもって、われわれは行動すべきである…」
（1920（大正9）年、三菱商事株式会社場所長会議におけるスピーチ）。

何事であれフェアープレイに徹するということ。

引用元：三菱グループサイト





伝創社へのお問合せはこちらから

【経済・企業経営】 vol.1188 三綱領＞所期奉公

三菱の三綱領の一つで、社会への貢献を表す言葉。

公明正大で品格のある行動を旨とし、活動の公開性、透明性を堅持する。

事業経営は国家的事業観に立つべきだ、との信念を小彌太社長は持っていた。

「…生産活動は国の最も重要な活動の一つである。その活動に携わっているわれわれは、国から極めて重要な任務を任されているとも言える。したがって、事業の究極の目的は国のためにするということであって、その目的達成のためにベストをつくすことがわれわれの理想でなくてはならない」（1920（大正9）年、三菱鉱業株式会社臨時場所長会議におけるスピーチ）。

この精神を四文字で表したのが「所期奉公（しょきほうこう）」。
事業活動の究極の目的は社会への貢献だということ。

引用元：三菱グループサイト






伝創社へのお問合せはこちらから

【経済・企業経営】 vol.1187 三綱領

三菱の経営理念。

第四代社長 岩崎小彌太により、1930年代に「三綱領」として記され、その精神、価値観は今日の三菱グループの企業活動の指針となっている。

所期奉公、処事光明、立業貿易の3つ。






伝創社へのお問合せはこちらから

【経済】 vol.1172 MICE

以下の４つのビジネス・セグメントの頭文字をとった造語。

Ｍ　Meeting
 Ｉ 　Incentive
Ｃ　Convention
Ｅ　Exhibition

日本では観光庁・政府観光局が主体となり、ＭＩＣＥ開催地としての日本の認知度向上のため海外見本市への出展等各種プロモーション事業を実施するとともに、開催・誘致活動を行っている主催者等の皆様方に対してＭＩＣＥの開催・誘致に係る具体的な支援を行っている。

■参考
観光庁サイト
Travel Visionサイト

伝創社へのお問合せはこちらから

【広告】 vol.1009 CRM

Customer Relationship Management。

顧客関係管理。

顧客満足度を高めることを通じてさらに利益を向上させることを目的として、

顧客との関係を構築することに力点を置く経営手法。

顧客データベースを活用し顧客のニーズを細分化し、

その顧客群に対し最適なマーケティング・ミックスを適用していく戦略。

【広告】 vol.1008 イノベータ理論

消費者を製品購入態度により5つに分類する考え方。

革新者・早期採用者・前期多数採用者・後期多数採用者・採用遅滞者の5つ。

【経済・企業経営】 vol.983 決算用語の基本

■売上高　　　　 会社の1年間での収入の総額。

■売上総利益　 売上高－売上原価

■営業利益　　　売上総利益－コスト（販売費及び一般管理費）

　　　　　　　　　　 本業で稼いだ利益。

■経常利益　　　営業利益－営業外収益（預貯金の利息や配当等）

　　　　　　　　　　 本業以外の損益も含めたトータルの儲け。

■当期純利益　 経常利益－特別損失（※）－税金

　　　　　　　　　　 納税後に手元に残る純粋な利益。

　　　　　※特別損失・・・本業とは関係ない所で発生した臨時の損失。

　　　　　　　　　　　　　　不動産等の固定資産売却損、役員退職金、自然災害・火災等の損失等。

【経済・企業経営】 vol.953 ソーシャル・エンタープライズ

事業で得られた利益を、株主や事業主の利益を最大限に増やすためではなく、社会問題や環境問題といった課題解決を目的としたビジネスやコミュニティに再投資するビジネスのこと。

幅広い社会問題及び環境問題に取り組むことで、あらゆる経済分野に影響を及ぼす。
社会企業は多種多様であり、地方のコミュニティ・ビジネス、ソーシャル・ファーム、共同組合のような共済団体、国内および国外で活動する大規模な団体がある。

【経済・企業経営】 vol.952 量子暗号

量子力学の理論を用いた暗号技術のこと。
盗聴しようとすると内容が無意味になり、盗聴されたことがわかる。
量子通信ではデータを運ぶ媒体として光子の量子状態を利用するが、量子力学の世界では、素粒子の量子状態にまったく変化を与えずに「観測」することは不可能である。このため、量子暗号を通信経路上で盗聴しようとすると、量子状態が変化してしまい読み出すことができず、また、途中で盗聴されたことが確実に検出される。

送受信には通常の光ファイバーを利用し、一般的な光通信で用いられる1550nmの長波長帯を用いる。
数学的な計算困難性に基づく現在の暗号化技術は、強力なコンピュータが登場すれば解読されてしまううえ、通信途上で盗聴されてもデータ本体からそれを検知することはできない。量子暗号は原理的に解読不能な非常に強力な暗号と言える。

【経済・企業経営】 vol.951 CSIRT

コンピュータ・セキュリティ・インシデント・レスポンス・チーム。

コンピュータ・セキュリティに関する事故が発生した際、対応する組織のこと。
米国のCERT/CCや日本のJPCERT/CCなどが公共的なCSIRTだが、ユーザーからすればCSIRTとは企業や自治体などでのみ活動するといった、業務範囲が限られた組織といったとらえ方が多い。

CSIRT設置に当たっては、どのような問題が起きる可能性があるのかを洗い出す事前調査から、障害発生時に際しての指揮命令系統の確保、外部専門機関との連絡体制の確認などを考慮する必要がある。

【経済・企業経営】 vol.950 テキストマイニング

テキスト処理技術やデータ解析技術を利用して文書データを分析し、新しい有益な情報を見つけ出すための技術。
また、新聞記事とその日付データのように、文書データとそれに付随する数値データを同時解析することも含まれる。

マーケティングやCRMなどの分野で活用されるだけでなく、遺伝子情報解析や国家セキュリティなどの分野での活用も始まっている。

最終的な人的チェックや、未知の専門用語を自動的に発見して自動登録を行う作業、重要な概念を抽出するための規則を自動的に作成することなどの技術的な課題を克服することによって、今後の適用範囲が広がるとともに、より高度な業務への応用が可能になると期待されている。

【経済・企業経営】 vol.949 付加価値税

VAT（Value Added Tax)。
商品やサービス提供などの取引に対して課される税金。
日本の消費税に相当する。

欧州では20％前後が主流（デンマークやスウェーデンは25％）。
食料品や衣料品など、生活必需品への税率は低く抑えられるケースが多い。
欧州では国内総生産（GDP）に対する公的債務の比率の高さが信用不安の一因となっており、各国政府は財政再建を進める原資とするために税率を引き上げる動きを強めている。
2010～11年にかけてギリシャ、ポルトガル、スペイン、イタリアなどが相次ぎ税率引き上げに動いた。